うつ病の正しい知識

うつ病の正しい知識

復職後の注意点とフォローアップ

職場復帰を果たしたあとの懸念

復帰しはじめの頃

復職から3ヶ月ほどは、一般的に「通勤するので精一杯」の状態が続くといわれています。
また職場の対人関係などが原因で発病した人の場合は、この時期に再発の可能性が高いともいわれています。

復帰直後は、はじめのうちは通勤することだけで疲労してしまう確率が高く、業務内容も通常の働き方ではなく、雑用や簡単な作業を任せられます。
このようなことから肩身の狭さを感じたり、緊張したりしてしまい、心身ともに疲労が蓄積しやすい状態になってしまうのです。

また、職場の人々が優しく接してくれることもプレッシャーとなってしまうことがあります。

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うつ病克服の為の認知行動療法

認知行動療法とは

認知とは「現実の受け取り方」「ものの見方」のことを言います。この認知の仕方は個人によって様々です。

ある出来事が起こったとき、人の心には瞬時に考えやイメージが浮かんできます。これを自動思考と言います。この自動思考によって感情が湧き起こり、それを元に行動を起こすようになっています。
認知行動療法は人のこういった出来事から行動までの思考の流れに着目した治療法です。

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リワークにおける生活指導の目的

生活指導の目的

職場復帰を目指すにあたって、まず重要なのが生活リズムを整えることだといわれています。
リワークに決まった時間に通わなければならないようになっているのは、生活リズムを整えることが職場復帰にあたって非常に重要であるためです。

うつ病などを患うと、朝起きるのがとても辛く、夜は眠れないという日々が続きます。この症状に従った生活を続けていると、ある一定の状態から回復することが難しくなってきます。

また、昼夜逆転の生活は、運動不足や、全般的な体力の低下に繋がります。この状態のまま復職をすると、毎朝起きて準備をして会社に向かっただけでも疲れてしまいます。

このようなことが起こらないようにするためにも、生活指導が必要になります。
生活リズムを整える目的は、メンタルヘルスの不調を回復に向かわせることだけでなく、職場復帰後の生活で疲れてしまわないようにすることでもあるのです。

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病気と向きあうための心理教育プログラム

心理教育の3つの目的

心理教育は、病気になってしまったことを再点検し、次へとつなげていくためのプログラムです。 心理教育は主に、以下の3つの目的を持って行なわれます。

  1. うつ病などの精神的な病気に関する知識、薬の効用に関する知識、社会資源についての知識などを深め、症状に対する自己管理力を高めること。
  2. 職場復帰の手順や再発予防に役立てられる対処法を学び、復職準備性を高めること。
  3. 講義に対する理解力や集中力、疲労度などを確認し、どの程度症状が回復しているかを見ること。
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うつ病から職場復帰に掛かる時間

職場復帰までの期間について

メンタルヘルスの不調で休職を余儀なくされている方が、自らの不調に気付いてからすぐにリワークへ参加できることは希だと言われています。
リワークに参加できるようになるためには、少なくとも何度か外来通院をし、薬剤の調整をしたり生活リズムを整えたりする期間が必要となるため、職場復帰までの期間はリワークの期間に更に2ヶ月ほどの余裕を持たせて考えるのが妥当です。

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リワークプログラムの参加手続き

リワークの参加対象となる方

メンタルヘルスのケアには、個人の状態に合わせた治療法やリハビリが必要になります。
リワークは休職者の復職を支援するためのリハビリテーションですので、それよりも重度な症状を抱えておられる方は、症状に見合った治療をきちんと行なうことが必要となります。

リワークの参加対象になるのは一般的に

  • うつ病などメンタルヘルスが不調であることの診断を受けている方。
  • メンタルヘルスの不調により休職中であり、復職を目指している方。
  • リワークプログラムによって復職できるまでの回復が見込まれると判断される方。
  • 病気の回復期にあって、定期的な通所が可能な方。
  • リワーク参加について主治医の許可がある方。
  • その他、リワーク参加にあたって支障のない方。

となります。
対象となる方がリワークに参加するためには、リワークを実施している機関で登録の手続きを行なう必要があります。

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うつ病の再発防止トレーニング

うつ病の再発率は60%

現在うつ病の治療は、休養と薬を中心に行なわれていますが、再発率は60%を超えているといわれています。
なぜこのように再発率が高いのかと言いますと、それは、休養と薬のおかげでうつ病の表面的な症状が治まっているだけで、うつ病の根本的な原因が改善されているわけではないためです。
このような状態で職場に復帰すると、落ち着いていた症状がまたぶり返し、再び休職しなければならない状況に陥ってしまうことがあります。
リワークではこういった点を踏まえて、再発防止のためのトレーニングを行なっています。

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行政・福祉保健局等のリワーク

行政によるリワークは、独立行政法人や福祉保険局などで行なわれています。

行政系リワークの対象者

うつ病などで休職中の方のうち復職の意欲が有る方が対象になります。
ただし、失業中の方、国・地方公共団体・独立行政法人に勤めている方は対象外となります。
ご利用にあたって、精神障害者保健福祉手帳の取得等は必要ありませんが、主治医から診断書などを発行してもらい、うつ病等の精神疾患を有していることを確認できる必要があります。
また、主治医には必要に応じて、日常生活能力の程度や就労に際しての留意事項について確認する目的で、機構指定の要式に従った意見書を作成してもらう必要がある場合があります。

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企業・NPO等の民間団体のリワーク

民間のリワークは、企業やNPO法人などによって行なわれています。
以下に簡単なご説明をしますが、民間のリワーク施設は種類が多く、その内容も多岐にわたるため、ご説明する内容とは違った内容でリワークを実施している施設もあります。
詳細についてはそれぞれの機関に問い合わせをしてみましょう。

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リワークプログラムの目的

リワークプログラムの目標

リワークプログラムは、最終的な目標である「復職」に近づくためにいくつかの目的を定めて行なわれます。

実際にリワークプログラムに参加するときには、これらの目的を基に、本人に合った課題や目標などを細かく設定し、確認し合いながら復職までの道筋を歩んで行くことになります。

リワークプログラムのおおまかな目的は以下のようなものです。

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リワークについてのお問い合わせは、お気軽にご連絡ください。